インドへのアウトソーシング SEO編

1.　コスト効率性
当たり前すぎて述べるまでもないかもしれませんが、理系の人材が慢性的に不足している日本国内での状況とは対照的に、インドの若者は技術系のキャリアを目指す傾向にあり、さらに政府による教育機会の均等化が進むにつれ、潤沢な人材供給源が保証されています。従ってインドにおいては、先進国と比較して依然30パーセントから40パーセントのコスト優位性が保たれ、この水準は少なくとも2020年までは継続すると見込まれています。

2.　品質に対する高い意識
インドが誇る技術力は、既に実証済みです。加えて長年、欧米諸国を中心としたITアウトソーシング業務で培ってきたノウハウは、他国と比較しても抜群に熟達したものであり、ゆえに、高い品質を保証することは命題どころか、常識となってきました。ゆえにインドへのアウトソースは、技術的にも、品質的にも、非常に高い出力が期待できるということが鉄則になっています。例えば、プロセスや品質の習熟度を計る国際基準である、CMM（Capability Maturity Model）の最高水準、レベル5を取得している企業の数は、全世界150社あまりのうち、インド企業が100社以上を占めているというのは有名です。

3.　時差
インドと日本の間の時差は3時間半であり、この時差も味方につければ最強の武器となり得ます。インド企業は通常、午前9時半に業務を開始しますが、日本では午後1時、ランチ終了後の時間帯です。このタイミングで両者が電話会議等を通じ、解決すべき課題や要求などの会合を持ち、そこでの意見や指示に基づきインド側は作業を進めます。そして翌朝、日本時間の業務開始時までには、前日のタスクが終了した状態でデスクに届いているということになります。そこで日本側は、ランチまでにインド側への指示やフィードバックを送っておけば、インド側業務開始時刻にスムーズに作業が開始されるという理想的な状態となります。

実際、国内IT大手を中心に米国一辺倒だったITサービス輸出は、欧州やアジア太平洋州などの国々に向けた業務拡大に力を入れ始めています。特に日本は最も熱い視線が注がれている国のひとつであり、技術者を志望する学生は、併せて日本語も履修科目に加えているほどです。2000年に当時の森首相がインドを訪問し、インド人IT技術者への門戸開放を試みて以来、日本との取引拡大に期待するインド側の日本語習得熱は高まるばかりです。

それでは日本側で、こうした恩恵を無駄なく享受し、来るべき人材不足の時代をアウトソースを活用することで乗り切っていくには、どういった意識が必要となってくるのでしょうか。著者の個人的見解になっていきますが、次週以降述べていきたいと思います。